令和5年度 ITパスポート試験 問84
テクノロジセキュリティ技術デジタル署名・PKI
メッセージダイジェストを利用した送信者のデジタル署名が付与された電子メールに関する記述のうち，適切なものはどれか。
解答・解説
正解: エ. 電子メール本文の改ざんの防止はできないが，デジタル署名をすることによって，受信者は改ざんが行われたことを検知することはできる。
メッセージダイジェストとデジタル署名の役割に関する問題です。
デジタル署名は、以下の手順で送信者の真正性確認とデータの改ざん検知を行います。
- 送信者は、送信する電子メールの本文からハッシュ関数を用いてメッセージダイジェストを計算します。
- そのメッセージダイジェストを送信者自身の秘密鍵で暗号化し、デジタル署名としてメールに付与して送信します。
- 受信者は、付与されたデジタル署名を送信者の公開鍵で復号し、元のメッセージダイジェストを取り出します。
- 受信者自身も受信したメール本文からハッシュ関数を用いてメッセージダイジェストを計算し、復号したものと比較します。
両者が一致すれば、「メールが送信者本人から送られたこと（なりすましの否定）」と「途中でデータが書き換えられていないこと（改ざんの検知）」が確認できます。ただし、デジタル署名は通信経路上での改ざんを直接的に「防止」するものではなく、あくまで改ざんが行われたことを「検知」するための仕組みです。したがって、エの記述が適切です。
各選択肢の解説
- ア: 不正なメールサーバから送信された電子メールであるかどうかの判別には、送信ドメイン認証技術（SPF、DKIM、DMARCなど）が用いられます。デジタル署名はメールサーバの正当性を確認するものではありません。
- イ: デジタル署名の検証に使用するのは、送信側メールサーバのサーバ証明書ではなく、送信者本人の公開鍵（公開鍵証明書）です。
- ウ: デジタル署名自体に電子メール本文を暗号化する機能はないため、通信内容の盗聴や漏えいを防ぐことはできません。漏えいを防ぐためには、S/MIMEなどの技術を利用してメール本文そのものを暗号化する必要があります。
- エ: 正解です。デジタル署名は改ざんが行われたことを受信者が検知することはできますが、改ざん行為そのものを未然に防止することはできません。